順正ジャアの 『ものおもふ吾輩』

　



●　０７年１２月３１日（月）

年末年始を相方の実家で過ごすことに決め、一路K市へ走る大晦日・・　
到着して間もなく太郎丸が泣きはじめたので、おしめを開くと
予期せぬ 飛びウンコ２連発！！　

０８年はきっと、飛ぶ鳥を落とすほどの『運』到来な吾輩・・　な はず（抱負） 　　



　　　
●　０８年０１月０１日（火）

目覚めれば外はボタ雪！　０８年の幕開けは「この冬一番」の寒波にブルブル・・　

元日の新聞で目にしましたけど、
「正月を迎えることを迎春といい、正月のことを初春ともいう」みたいで、
年賀状の「新春のお慶（よろこ）び」に、いささか違和感を覚えたり・・　

それはともかく、０８年と云えば、
二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガス削減を先進国に義務付けた
『京都議定書』の約束期間がスタートする歴史的な≪元年≫であります！

日本はこれからの５年間で、排出量を１９９０年より６％減らさなければなりません！


モラ：　ま 当面は≪排出権の売買≫（※１）とかインチキが横行するだけ--


メラ：　ものの値段が高くなる一方-- 異様なインフレ（※２）を体験するから！


吾輩：　排出権の売買とか、モノを作る費用に≪上乗せ≫されると、
　　　　　しばらくはモノの値段が上がりそうですね・・　けど、
　　　　　化石燃料に依存したままでいるよりはマシだと思います！


エラ：　けど-- まだまだキミら人類は≪ＣＯ２を出さない技術≫を得てねえから


エマァ：　とにかく脱温暖化が国際社会の目標となったいま　
　　　　　　「ＣＯ２排出を減らせば得をする」という流れが出来る（※３）


モラ：　だね 企業間の競争を煽ることからぼちぼち--


メラ：　産業界こそ変わるなら地球はもちなおす


吾輩：　願わくば、その一歩を産業界が踏み出せる≪元年≫でありますように・・



※１　大工場などの排出を減らす目的で≪排出量取引≫という制度があり、
　　　排出を目標以下に抑えれば、その分を枠として売ることが許されています・・


※２　インフレとは、経済学上の用語で「インフレーション（inflation）」の略称で、
　　　「モノの値段が継続的に値上がりするような状態」を指します・・　ちなみに、
　　　デフレは「モノの値段が継続的に値下がりする状態」なので、ちょうど正反対の状態を表します。　
　　　
　　　簡単に言えば、インフレは物価が上がっている状態、デフレは物価が下がっている状態です。

・　早わかり経済入門・インフレとデフレの巻き　

・　やさしい経済講座・インフレとは？ デフレとは？


※３　エマァ師匠の触れておられる
　　　「ＣＯ２排出を減らせば得をするという流れが出来る」の背景には、
　　　政府がメーカーに対して、製品ごとに省エネの基準を期限を区切って課し、
　　　最も優れていた製品の性能を、次の期限には全メーカーに義務づけるという
　　　『トップランナー制度』なるものがあります。　
　　　
　　　その中には、基準を大きく上回れば税金を減らしてもらえる品目や、
　　　逆に達成できないとペナルティーがあるなど、
　　　暮らしの中に省エネルギー商品を広めるための制度
　　　（エアコンや冷蔵庫にも適用されてます）であります・・　が！　
　　　求められているのは、これに応える技術の開発競争をどう加速させたり、
　　　企業の背中を押す仕組みと申しますか、それ以前に、
　　　われわれ一般消費者の意識革命がなければ、
　　　地域と産業を脱温暖化型に転向させることなんて出来そうにありません☆　

エマァ：　ＣＯ２排出の少ない工場や製品をふやしていきたいのであれば まずは夜更かしをやめよう　


・　明るい兆し♪




●　革命のヒント→　分散型の街をつくる　

政府は議定書の目標を達成するため、国民運動を呼びかけ、不足分は海外から排出枠を買うつもりだ。　長い目で見れば、原子力発電をふやし、火力発電によるＣＯ２排出を抑えようとしている。

だが、国民一人ひとりの心がけだけでは間に合うまい。

原発への頼りすぎも避けたい。　大事故があれば取り返しがつかない、という危うさがつきまとう。　そこまでの事故でなくても原発が止まってしまうのは、去年東京電力柏崎刈羽原発を襲った新潟県中越沖地震で改めて思い知らされた。

今こそ、日本社会の土台となるエネルギーの枠組みを変えるときだ。　大発電所だけを頼みの綱とする集中型のエネルギー供給を、少しずつでも分散型に切りかえていかなければならない。

屋根の太陽光発電は、文字通りの分散型だ。　バイオガスや風力も、この仲間に入る。　水素と酸素で発電する燃料電池は、発電で出る熱を給湯に使えるから、分散して置いてこそ威力を発揮する。

分散型を広めるのに、京丹後の知恵は役に立つだろう。

研究機関が集まる茨城県つくば市では、分散型の技術で街をまるごとつくり変えようという挑戦が始まった。

去年暮れ、大学や研究所、自治体の連携体が「市内のＣＯ２排出を３０年に半減」との目標を発表したのである。

先行するのは、燃料電池をどう使いこなすかという研究だ。　すでに筑波大や産業技術総合研究所、物質・材料研究機構の研究者らが会合を重ねている。

この科学都市の強みは、街の設計が得意な建築や土木の専門家もいることだ。　新技術にふさわしい街をつくれる。

分散型は、電力網が未発達の途上国では開発と脱温暖化の一石二鳥になる。

「未来型の都市システムを、つくばから世界に発信したい」。　この連携体のまとめ役である井上勲筑波大学教授は言う。　日本の変身は、国際社会への貢献にもなるのである。

2008年01月03日（木曜日）付　朝日新聞・社説より抜粋